膝の再生医療が高額な自由診療であると聞いて、治療を諦めてしまう方もいるかもしれません。しかし、経済的な負担を少しでも軽くするために活用できる制度があることを知っておきましょう。その代表が「医療費控除」です。医療費控除とは、一年間（1月1日から12月31日まで）に支払った医療費の合計が一定額（通常は10万円）を超えた場合に、確定申告を行うことで、所得税や住民税の一部が還付・軽減される制度です。重要なのは、この医療費控除の対象には、保険適用の治療だけでなく、医師による診療や治療のために支払った自由診療の費用も含まれるという点です。つまり、変形性膝関節症の治療を目的として行われたPRP療法や幹細胞治療の費用は、医療費控除の対象となります。例えば、年間所得500万円の人が120万円の幹細胞治療を受けた場合、単純計算で20万円以上の税金が戻ってくる可能性があります。ただし、美容目的の治療は対象外とされるため、あくまで「治療目的」であることが前提です。確定申告の際には、医療機関から発行された領収書が必要になるので、必ず大切に保管しておきましょう。また、治療費の支払いに、医療機関が提携している「医療ローン」を利用できる場合もあります。これは、治療費を分割で支払うことができるサービスで、一度に大きな金額を用意するのが難しい場合に有効な選択肢です。高額な費用を前にすぐ諦めるのではなく、こうした公的な制度やサービスを上手に活用することで、再生医療への道が拓ける可能性があることを覚えておいてください。